今日はこれを買おうと考えず、思い付きで購入するときの値段
落とし物
ここ3ヶ月ほどで落とし物が多く、磁石など4点失くした。
落ちると気づくものだが、気配がない。
加害者側は音を立てないですぐ隣まで来ることができるのだが、こちらの耳が聞こえないように操作されているのか、音そのものがしないのか不明。
今日も買い物中失くしたことに気づいて、その時に探そうという気にもあまりならなかったのも変なのだが、そのまま次の店に行ったら、店員がギャハハハハとすごい大きな声で下品な笑いをしていたので、これは集団ストーカー被害で、加害者側は大勝利～ってやっているのかと思った。
こういうことだから加害者は嫌々加害をしているわけではなく、自ら進んで私の不幸を願っていることがわかる。これは小さな子供でも同じ。
普段、被害を受けないように、常に周囲を見張っていようと考えてはいるのだが、気づくとボーッと違う方を見ていて被害にあう。それは思考をコントロールされていると疑っていて、思考を乗っ取られることの多い家人に相談すると、コントロールされてると言うので、多分されているのだと思う。なので今回落とした時にも探そうという気にならないのだと思う。
家人は完全に思考が乗っ取られていて、知らない人が代わりに来ると、自分は○○だ、と違う名前を言う。そして暴れろと指令があるのか知らんが迷惑なことをして帰っていく。
失くしもののなりゆきは、最終的に大抵出てこないが、たまにあるのは半分失くなって道に落ちていたり、汚くなって道に落ちていたり。
道に落ちているものは、家人と散歩をしているときに、家人がわざとらしく「あれ？」とか言って見つけてくる入れ替わった知らんやつが。
今井氏、二階氏、日本の対中融和勢力を米国が名指し
今井氏、二階氏、日本の対中融和勢力を米国が名指し
米国有力研究機関が日本の対中政策形成の実態を調査
2020.7.29（水）
https://jbpress.ismedia.jp/articles/-/61480
（古森 義久：産経新聞ワシントン駐在客員特派員、麗澤大学特別教授）
米国の有力研究機関が、日本の対中融和政策を推進する勢力についての調査報告書を作成した。7月下旬に公表されたこの報告書は、安倍晋三首相の対中姿勢に大きな影響を与えてきた人物として、首相補佐官の今井尚哉（たかや）氏の名を明記していた。また安倍首相の対中政策を親中方向に向かわせる存在として、二階俊博・自民党幹事長や公明党を挙げていた。
この報告書は政府の支援を得て作成された。米国が日本の対中政策形成にこうした強い関心を持つのは、トランプ政権の中国への対決が強まり、日本との対中共同歩調を期待するためだとみられる。
政府の支援のもと2年をかけて調査
ワシントンの有力シンクタンク「戦略国際問題研究所（CSIS）」は「日本における中国の影響力」と題する調査報告書を作成し、7月末に公表した。
日本の対中政策がどのように形成されるのかをテーマに、中国の統一戦線工作部などの諸機関が日本に対してどのように影響力を行使してどのような結果を得ているのかなどについて広範に調査した。
報告書は国務省の「グローバル関与センター」の支援を得て作成された。同センターはトランプ政権が新設した機関で、中国の対外的な影響力工作や政治宣伝への対応を任務としている。
