組織犯罪集団ストーカーin山梨

アンチ創価学会です。上野原市で集団ストーカー被害があります。

・短期間の大量投入によるストーカー行為開始、一定期間後は少数専従メンバーと近隣信者中心 (ストーキング対象は、被害者及び家族や接触頻度の高い友人・知人) (被害者だけにはストーキング事実が判るよう、露骨に行う) (初期の大量投入で、不特定多数というイメージを植えつける) ・当て逃げ、近隣トラブル等を故意に起こす事での被害者との接触。異常者扱いとする為の布石 ・近隣信者や徒歩ストーカーによる、喚き・仄めかしの繰り返し行為 (先の個人情報収集から選んだ、被害者が犯人と思うであろう人物とのトラブル・会話から抜き出した言葉を、喚き・仄めかしに含ませる行為) (被害者の会話、近親者、交際相手、買った物などなどを、知っているぞと知らせる内容の言葉を、喚き・仄めかしに含ませる行為) (信者の子供に、特定のセリフ・単語を仕込み、被害者周辺で話をさせるなど、子供も犯行の加担者である:創価組織ストーカーの大きな特徴) http://antiterro.tripod.com/id15.html

創価学会と中国のつながり

https://www.epochtimes.jp/2020/08/60384.html

中国による対日工作、NPO創価学会がパイプ役=米シンクタンク報告

米国の有力シンクタンク・戦略国際研究所(CSIS)は7月21日、中国共産党による対日工作についての報告「China’s Influence in Japan」をまとめた。報告に当たって、関係者の取材から、共産党に対する融和姿勢を構築するため、NPO法人や宗教法人がそのパイプ役を担っていると指摘した。

報告作成者はデビン・スチュワート氏で、CSISの元非常勤顧問。同氏による報告作成のために行った関係者への取材によると、中国は日中関係の融和的な関係構築のために、政治家や大手企業幹部、退役将校などを招いた日中フォーラムを利用していると明かした。具体的には、「東京・北京フォーラム」の名前が挙がった。

福田元首相も講演 日中要人を呼ぶ巨大NPO

2005年に設立されたこのフォーラムは、非政府組織・言論NPOと、中国国営の出版最大手・中国国際出版集団が主催している。フォーラムは、東京と北京で交互に開催され、ビジネス、政治、学術、メディアの各界から数百人の影響力のある参加者が参加する。

最近のフォーラムは、2019年10月に北京で開催された。「アジアと世界の平和、発展を維持するための日中責任」というテーマに焦点が当てられた。

2018年のフォーラムも同様なテーマで東京で開催され、政治、経済、安全保障の分野から日中の数十名の要職者あるいは元役員が参加した。双方の政府あいさつは日本側が西村康稔(当時・内閣官房副長官)、中国側は程永華(当時・駐日本特命全権大使)だった。登壇者のなかには福田康夫・元内閣総理大臣で「東京・北京フォーラム」最高顧問、基調講演には、徐麟・中国共産党中央宣伝部副部長兼国務院新聞弁公室主任を迎えている。

言論NPOは2020年7月、第16回東京・北京フォーラムを、11月末をめどにテレビ会議で開催することで、中国側主催者と合意したと発表した。同月31日には「中国の行動に不透明感が強まる局面だからこそ、 日中が率直に意見をぶつけ、真の関係改善へ前進する対話に」とのブログ記事で日本側の実行委員長ら4人の対談を掲載した。

いっぽう、防衛研究所の増田雅之・地域研究部中国研究室主任研究官は、こうした日中フォーラムの影響は限定的だと指摘する。「日本の対中援助(ODA)の終了、日本社会における中国の好感度の低さ、外務省権力の縮小、首相官邸の権力の上昇を考えると、中国はずっと日本に影響を与えるための代替手段を模索してきた。しかし、特にロシアや中国の政府高官との接触には強い規制がある」と増田氏は言う。

「中国は人民解放軍(PLA)が主催するシンポジウムの招待で、日本の退役将校との関係を深めようとしている。しかし、日本では民間人が政策の大半を握っているため、そうはいかない」。このため「中国が日本で影響力ある作戦を成功させるのは難しい」と結論づけた。

国際台湾研究所のラッセル・シャオ執行長は2019年、米シンクタンク・ジェームスタウン財団の調査報告「日本での中国共産党の影響力作戦の予備調査(A Preliminary Survey of CCP Influence Operations in Japan)」を発表。中国が日本で影響力を行使するために使用しているいくつかの中国共産党中央委員会の統一戦線工作部(統戦部)の手段について詳述している。シャオ氏は報告の中で、日本に影響を与えるために、孔子学院、日中友好協会、貿易協会、日本文化交流など、さまざまな統戦部の関係機関を列挙している。

しかし、CSISの報告では、こうした在日中国組織の活動は「成功」していないとの見方を紹介している。法政大学の福田まどか氏はインタビューに答えた。「日中友好協会は、日本人の中国文化に対する親近感を求めているが、対中感情の悪さから、日本人は協会の活動に参加しようとしない。また、協会の活動手法は日本の文化に合っていない」

報告は、自民党幹事長の二階俊博氏とその派閥議員の汚職事件について詳述している。二階派の秋元司・衆議院議員が、日本への統合型リゾート(IR)進出を試みていた中国のカジノ企業関係者から、日本国内に無申告で数百万円の現金を受領した事案だ。

自民党の強力な親中派二階俊博議員は「故郷の和歌山の動物園に、中国から5頭のパンダを連れてくる」ほどで、2019年4月に安倍晋三首相の中国特使として習近平中国主席と会談した。米国の反対意見にもかかわらず、広域経済圏構想・一帯一路への日本の協力を伝えた。

2019年12月、秋元議員は中国企業でオンラインスポーツくじ提供企業「500ドットコム」から総額370万円の賄賂を受け取った疑惑で逮捕された。500ドットコムのヒット株主は、清華大学の完全子会社である清華紫光集団だ。

スポーツくじで中国国内ビジネスに苦慮する500ドットコムは、日本に収益源を探した。500ドットコムは2017年7月に日本法人を設立して1カ月後、沖縄でカジノビジネスの可能性を議論するシンポジウムを開催した。秋元氏も基調講演者として招かれ、講演料200万円を受けとった。

報告書著者は「中国絡みの贈収賄スキャンダルは日本ではほとんど報道されないが、今後も両国の相互関係が深まっていけば、汚職事件が繰り返される可能性が高まるだろう」と指摘している。

中国人留学生を通じて
中国共産党は、世界中の在外華人を影響力を持つ「駒」として見ている。東京の国際基督教大学のスティーブン・ナギー教授は「中国(共産党)が在日中国人の見方をどのように形成したいかを見る必要がある」と説明する。担当した中国人留学生たちは、香港などの共産党が情報統制する事情について「用意された言葉を持ってきていた」と述べた。

メルボルンでもカナダでも同じだ。中国の学生たちは、中国大使館からのネタを元に(学校や教師、他学生に)怒鳴り散らす。「国費留学生はお互いにそれぞれ監視している。学内に3人以上党員がいれば、一緒に行動しなければならない」「もし他の学生が敏感な問題を話せば、彼らは話題を切り替えるだろう」「姉妹都市提携などについては、筋書き通りの説明しかしなかった」報告は、姉妹都市を統戦部の中国人民対外友好協会が管理していると付け加えた。

日本の世論、ネガティブな対中感情が防護壁
日本は、中国に対して世界で最もネガティブな考えを持つ国として際立っている。2019年ピュー・リサーチの世論調査によると、日本人の中国に対する否定的な見方は、調査対象となった34カ国の中で最も高く、85%の否定的な見方を示した。

法政大学の菱田正晴氏は、次のように分析する。「1989年の天安門弾圧、中国が社会主義の原則を守らなかったという日本左翼への裏切り、中国での日本人研究者の逮捕などに嫌悪感が強い」と話した。また、ネガティブな報道を求める国民の声に呼応して、ニュースも否定的な側面を報道するようになったと指摘した。

歴史的な背景からも、長らく中国の権力を警戒してきた日本は、西洋諸国のような競争力ある民主主義国に比べて、中国の浸透工作が効果を出していないと指摘する。さらに、日本は超党派的な中国への警戒心と中国の歴史や文化への親近感から、今日の共産党政権による悪質な活動に危機感を持っている。自民党よりもずっと親中とされる民主党政権でさえ、尖閣諸島の領有権では強硬姿勢を見せている。

「中国が日本に影響を与えることができないのは、特に2000年代に領土問題が表面化して以来、中国の自称『平和的』な台頭に対する懐疑的な見方を含む、ネガティブな世論によるものと分析する。これは、800万人もの中国人観光客が来て経済効果をもたらしているにも関わらず、好転しなかったことからも伺えるという。

思想的に同調する政治家、創価学会
CSISの報告は、中国との結びつきや思想的背景から、日本の仏教団体である創価学会とその関連政党・公明党が、彼らの提唱する平和主義的な思想から、中国に同調的であると指摘する。

日中関係の回復と改善に向けて、公明党の竹入善勝党首は1971年6月に訪中した。公表された記録によれば、竹入氏は周恩来首相との会談で、中国共産党側の意向を汲み取り、日中国交正常化の共同声明に反映させた。メモによれば、声明には日米安保条約や日華(日蒋)条項に触れないと話していた。また、会談では、70年代は日中ともに尖閣諸島領有権をめぐる話題は重視していなかった。さらに、中国は、日本に戦争賠償を求めておらず、戦後対応には漠然ではあるものの満足していたという。

公明党のウェブサイトによれば、1964年の党創立以来、「日中関係の正常化の推進」が優先事項だと主張している。CSISの関係者インタビューによると、中国共産党は、創価学会を日本の憲法9条維持のため、政権与党に影響を与えるための「味方」とみているが、宗教団体であることから距離を置いているという。

2018 年9月、公明党山口那津男現党首は、周恩来氏の母校である天津の南開大学を訪問した。同月、中国共産党が後援する中国人民対外友好協会は、池田氏の中日関係への貢献を評価して表彰した。2016年8月、南シナを巡って日中関係が悪化した際には、中国国営テレビCCTVの子会社ケーブルテレビ番組で、周恩来池田大作の友好関係についてのドキュメンタリーを放映した。

思想的に対中融和を促す人物として、CSISの報告は鳩山由紀夫氏を名指しする。贈収賄の記録はないにもかかわらず、鳩山氏は、日米同盟に疑問を投げかけたり、中国主導のアジア国際開発銀行(AIIB)の国際諮問委員会に参加するなどして一帯一路の日本参加を促している。

いっぽう、CSIS研究員でジョージタウン大学のマイク・グリーン氏は、インタビューに対して、鳩山氏が2009年首相在任中に提案した「東アジア共同体」設立は、中国の情報機関が鳩山氏を通じた対日影響工作だったが、日本の情報機関がその試みを阻止したと語った。

(翻訳編集・佐渡道世)

やっぱり中国がやってるじゃん(怒)

https://www.epochtimes.jp/2020/09/62127.html

「24時間、人の声が聞こえる」中国当局によるエレクトロニック・ハラスメントの恐怖

日本では「エレクトロニック・ハラスメント」は馴染みのない言葉だ。しかし、中国当局は、幹部らの汚職行為を告発した一般市民への報復措置として、これらの非致死性兵器を使って精神的な苦痛を与えている。

エレクトロニック・ハラスメントとは、電磁波や超音波などを使い、対象者に内部障害精神疾患と同様の症状を発病させる非致死性兵器の一種とされる。電磁波攻撃、マイクロ波聴覚効果、聴覚を介さないボイス・トゥ・スカル(V2K、脳内音声)技術などが使用される。

中国江西省に住む汪海榜さんは、08年以降、毎日24時間マイクロ波聴覚効果技術による脳内音声送信に悩まされている。汪さんは15年から北京市中央政府に陳情活動を行った。19年、公安部(省)陳情窓口担当者は汪さんに対して、全国の県レベルの警察機関であれば、人間の脳を観察し、その思考を盗聴する設備を配置でき、マイクロ波を対象者に照射して脳内音声を送信できると返答した。

汪さんの父親は骨董品ビジネスを展開している地元で有名な実業家だ。裕福な家庭で育った汪さんは、04年に南昌大学を卒業した後、広東省にあるハイテク企業に就職した。

汪さんは08年、江西省武寧県公安局(警察署)の邱国華・局長の腐敗問題を地元の規律検査委員会に通報した。しかし、地元当局のトップは邱局長らの不正を隠ぺいするため、告発者である汪さんを連行して暴行し、さらには脅迫した。これ以降、汪さんは毎日「武寧県の方言で話す人の声が聞こえるようになった」という。この現象について、汪さんは、以前に公安から聞かされた警察当局の脳内音声ではないかと考えている。

兵器としてのエレクトロニック・ハラスメント

「これは毎日、24時間続いている。頭の中でずっと人の声がしていて、私を誹謗中傷し、罵倒し続けている。多いときは1日で十数人、少ないときでも5、6人が順番で絶えず私に対して罵声を浴びせ続ける。夜は寝れず、昼も精神的な苦痛を受けている。しかも、その声は他人に聞こえず、私にしか聞こえないのだ」

この長期的な音声攻撃で、汪さんには頭痛、めまい、嘔吐、頭重感、呼吸困難、倦怠感、胸の圧迫感の症状が生じ、11年退社を余儀なくされた。15年、汪さんは北京市で不動産ビジネスをしながら、公安部、国家信訪局、中央規律検査委員会などの中央政府機関を回り、陳情活動を行い始めた。しかし、18年に激しい頭痛が続き、汪さんは事業をやめて無職になった。

中国国営メディア・新華社通信は2019年1月15日、中国国防報による軍事目的のエレクトロニック・ハラスメントに関する記事を転載したことがある。

それによると「脳科学技術には、限りない軍事価値がある。これを現代の戦場でインテリジェント化された脳控(エレクトロニック・ハラスメント)武器の研究開発・運用に用い、三無(無人、無形、無声)戦争の発展を推進していく」と書かれている。

また、記事は「エレクトロニック・ハラスメントの兵器的な目的は、敵の肉体を消滅させるのではなく、敵の意志を制御することだ。これは、戦争で勝つ方法は『破滅させる』から『操って支配する』に変わったことを意味する。しかも、新しいエレクトロニック・ハラスメント技術では、人間の脳にチップを埋め込む必要がなく、電磁波、光線、音波、匂いなどを媒体にできる」という。

汪さんによれば、公安部陳情窓口の担当者もまた警察当局による電磁波攻撃やV2K送信が存在すると認めている。担当者は「経済犯罪や刑事事件の容疑者に対して、従来の盗聴器などではなく、電磁波やレーザー、マイクロ波などを使って、容疑者の大脳活動を観察し、脳波を制御して言動を監視している」ことを明らかにした。

汪さんは、精神疾患を患っていないことを証明するため、北京協和医院で脳のMRI検査を2回、北京大学付属病院で脳のCT検査を1回受けた。いずれの検査でも、異常は見つからなかった。

汪さんは全国各地にいるエレクトロニック・ハラスメントを受けている被害者と連絡し合った。汪さんによると、中国国内でその被害者は数万人に上る。複数の被害者が、汪さんと同様に「24時間、頭の中で人の声が聞こえる」と訴えた。なかには、苦痛に耐えきれず自殺した人もいる。

「今、中国当局のV2Kシステムは移動通信網のようなネットワークになっており、遠隔操作ができる。このため、私は北京に行っても、上海に行っても、飛行機、あるいは地下鉄に乗っている時も、常にマイクロ波に照射されて脳内音声を送られるのだ」

近年、中国では、ますます多くのエレクトロニック・ハラスメント被害者が声を上げている。19年9月、中国の報道機関に勤務する王さんも、大紀元に対して、エレクトロニック・ハラスメントの被害を受けたと話した。

王さんの姉は米国に留学後、ブッシュ元大統領(息子)の科学技術顧問の一員となった。中国国家安全当局は王さんに、姉に関する情報を提供するよう要求した。王さんは拒否した。16年から、王さんは異常な音が聞こえるようになったという。王さんは頭の中の「声」と対話したことがあり、中国軍の情報機関である総参謀部第二部と第三部が関与していると知った。

18年7月、湖南省出身の董瑤瓊さんは、上海で習近平国家主席の宣伝ポスターに墨をかけ、「暴政に反対!共産党からエレクトロニック・ハラスメントを受けている!国際組織による調査を求める」などと訴え、この様子をネット上で配信した。その後、当局は董さんを連行し、地元の精神病院に拘禁した。

また、18年5月、米国務省は、中国広州市にある米国の総領事館の職員1人が2017年末~18年4月まで「かすかで曖昧な、異常な音と音圧を感じた」との報告を受けたと明らかにした。当時、ポンペオ米国務長官は、同事件は2016年~17年にかけて、キューバハバナにある米国大使館の職員が受けた健康被害と酷似していると述べた。

(記者・張北、翻訳編集・張哲)

透視能力

家族の思考を乗っとる創価学会員が集団ストーカーという単語を知らなかったので今後集団ストーカーという言葉は使わないようにします。

透視能力があり暗視能力もあるのだが、夜は部屋を真っ暗にした方が中がよく見えるようだ。豆電球で寝ようとすると「真っ暗にして」としょっちゅう言われる。

あと仏敵はあるみたいだが、仏罰はないらしい?

電磁波攻撃遮断方法2

電磁波というかガンマ線照射被害を遮断する方法を日々考えています。
集団ストーカーからの電磁波被害もといガンマ線被害はいろいろな種類があります。ビリビリするのとか腹痛を引き起こすのとか、他にもあるけれどあまり手の内をさらすのもよくないのでここまでにしますが。
その電磁波の種類によりますが、遮断に効果があると思われるのは、黒い布。または水。

濡らした黒いタオルで電磁波をある程度遮断できます。しかし、相手も高い数値の放射線を当てるようになるので完璧には防げません。

なぜ黒かよくわかりませんが、電磁波の一種である光は黒に吸収される性質があるので、なにか関係があるのでしょう。

これを発展させて誰か電磁波の遮断方法を確立してください。

集団ストーカーって中国技術の実験台なのかな?

以下5chのレスにあったもの。集団ストーカーのヒントになるかもしれない?なんとなく集団ストーカーって嫌がらせ目的だけでなくて、何かの実験台という気がするのですよ。前回の電磁波(放射線)の嫌がらせの時と、現在進行中の電磁波(放射線)の嫌がらせには共通点があって、世界情勢が戦争になるかも?みたいな時勢なのです。集団ストーカーは嫌がらせにしては技術が高度すぎないですか?お金もかかっているだろうし。なにか目的があるはずですよ。集団ストーカーの技術は軍事になぜ使わない?と思うくらい相手に対して破壊力がある。一宗教団体を越えた組織で、軍事を必要とする組織というとやはり国レベルの話になるのではないかな?そう考えていた矢先にこのようなレスがあった。5chに本当のことを書くわけないので話し半分。何かのヒントにはなるかもしれない話。


29 不要不急の名無しさん 2020/07/27(月) 19:25:43.00 id:uDaUaOag0
>>18, https://www.afpbb.com/articles/-/2865201  2012年3月15日 ← かなり以前の記事

テクノロジー犯罪という言葉をどこかで聞いた人は多いだろう。 これは米軍が暴徒制圧用に電磁波を使用したのが
最初である。 現在、日本国でも少数例ではあるが問題になっている。 それは明らかに中国共産党が、日本侵略の
前準備として国内の親中派組織と共同で、反中国共産党を訴える個人を対象に、その個人の生活全般への攻撃を企てる。

中国共産党は今現在、中国国内に監視網を張り巡らしカメラや通信会話の傍受によって、共産党に反対する人物の特定を、
日々発達しているテクノロジーを利用して弾圧しようしている。 日本国内ではそのテクノロジー犯罪は準備段階であり、
被害者は今の所、目立った反中国活動などの特徴は無い。 ただ精神障害の既往歴のある人物を選んで、効果的な攻撃

を試験している段階である。 そのため活動する組織は、その兆候を日本の公安警察に察知されぬよう秘密裡に活動する。
しかし全くの秘密活動では日本国民に恐怖心を植え付けられないので、音声をマイクロ波へ変換して対象者の脳に照射して
人工幻聴を知覚させるとか、テクノロジーで映像など人工幻覚を知覚させられる攻撃などと、被害者を装った人物が、

恐怖を誇張拡大する事例がある。 しかしテクノロジーを開発するのは犯罪集団だけではない。
全身マヒで他人との意思疎通が出来ない人には、電磁波による脳刺激で像や音声が知覚されればそれは朗報だが、今の技術
では, 全身マヒの人の脳波を電極で増幅して遠隔の装置を動かす位が精一杯である。 とにかく中国共産党による日本侵略
尖閣沖の領海侵犯だけではない。 自民党親中派二階派は、日本の中国属国化を目指しており日本国民の敵である。

↓ 自民党幹事長の二階は、特権階級独裁の中国共産党を、将来の日本国政府のモデルと考えているようだ。
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http://o.5ch.net/1omi3.png


486 不要不急の名無しさん 2020/07/27(月) 20:51:58.10 id:uDaUaOag0
>>50
>中国(軍)メディアが宣伝する脳控武器には、主に3種 ①電磁波武器 ②声波武器、及び③光波武器がある。

これを戦場で敵兵力に使用しても全く効果が無いように思える。 レーザー照射と違って “ 人間の思考に影響 “
を与える程の照射をする場合、敵兵力は戦場では長時間一か所に留まることが無いのと、密閉空間でしかも
長期間に渡る同一照射体への照射で、何とか効果が見られるかな、という程度のものだから、
戦場という自由空間では単なる戦争玩具でしかない。
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http://o.5ch.net/1ovpg.png

アンチ創価学会です。山梨県東部で組織犯罪集団ストーカー被害にあっています。 集団ストーカーとは徹底的に個人を追い詰めるいじめです。人権侵害犯罪です。 この犯罪の問題は被害にあっても加害者が適切に処罰されないことです。 問題を解決するためには法の改正が必要です。そのためにたくさんの方にこの問題を知っていただきたいのです。 <検索ワード>  集団ストーカー、組織的犯罪、ガスライティング、統合失調症、盗聴、盗撮、テレパシー、サトラレ、 思考伝播、考えが伝わる、幻聴、思考盗聴、自殺