悪いことをしている連中は悪いことをしている自覚がないから～、ではなくて単に洗脳されて被害者には何してもいいと、虚ろな目で本気でそう思って加害しているんだと思うよ～。5chに書き込みしていた人！
どれくらいの被害がわからないけれど、思考盗聴とほのめかしなら、まだ加害者の中には普通の人もいるかもしれないが、5年くらいで周りは洗脳された人だらけになるよ。
今後非常に強い放射能被害に移行していくかも。川の水もビリビリするかも。どんなに被害がひどくても周りには訴えない方がいい。精神病の烙印を押されるから。耐えてほしいけれど、向こうも全力で加害してくるから。耐えられなければ無理しないで流されてもいいかも。状況がわからないが、ここは自己責任で、易を立てて進退を決めても。こちらの放射能被害は、昨年末をピークに減少しているから、他の被害者さんに放射能被害がある方がいるかもしれないから心配です。
洗脳方法？
ストーカーする人たちは被害者にたいして、相手を恨むな、あなたに悪いところはないかと問うてくる。ストーカーする人たちは、十年以上粘着して多人数でこちらの生活全てのことに関与し悪事を働いている自覚はないようで、都合よく忘れているのかなんなのか。自省を促して相手を意のままに操るという手法は多分洗脳なのだろう。そういう洗脳を彼らも受けているのかもしれない。
創価学会と中国のつながり
https://www.epochtimes.jp/2020/08/60384.html
中国による対日工作、NPOや創価学会がパイプ役＝米シンクタンク報告
米国の有力シンクタンク・戦略国際研究所（CSIS）は7月21日、中国共産党による対日工作についての報告「China’s Influence in Japan」をまとめた。報告に当たって、関係者の取材から、共産党に対する融和姿勢を構築するため、NPO法人や宗教法人がそのパイプ役を担っていると指摘した。
報告作成者はデビン・スチュワート氏で、CSISの元非常勤顧問。同氏による報告作成のために行った関係者への取材によると、中国は日中関係の融和的な関係構築のために、政治家や大手企業幹部、退役将校などを招いた日中フォーラムを利用していると明かした。具体的には、「東京・北京フォーラム」の名前が挙がった。
福田元首相も講演 日中要人を呼ぶ巨大NPO
2005年に設立されたこのフォーラムは、非政府組織・言論NPOと、中国国営の出版最大手・中国国際出版集団が主催している。フォーラムは、東京と北京で交互に開催され、ビジネス、政治、学術、メディアの各界から数百人の影響力のある参加者が参加する。
最近のフォーラムは、2019年10月に北京で開催された。「アジアと世界の平和、発展を維持するための日中責任」というテーマに焦点が当てられた。
2018年のフォーラムも同様なテーマで東京で開催され、政治、経済、安全保障の分野から日中の数十名の要職者あるいは元役員が参加した。双方の政府あいさつは日本側が西村康稔（当時・内閣官房副長官）、中国側は程永華（当時・駐日本特命全権大使）だった。登壇者のなかには福田康夫・元内閣総理大臣で「東京・北京フォーラム」最高顧問、基調講演には、徐麟・中国共産党中央宣伝部副部長兼国務院新聞弁公室主任を迎えている。
言論NPOは2020年7月、第16回東京・北京フォーラムを、11月末をめどにテレビ会議で開催することで、中国側主催者と合意したと発表した。同月31日には「中国の行動に不透明感が強まる局面だからこそ、 日中が率直に意見をぶつけ、真の関係改善へ前進する対話に」とのブログ記事で日本側の実行委員長ら4人の対談を掲載した。
いっぽう、防衛研究所の増田雅之・地域研究部中国研究室主任研究官は、こうした日中フォーラムの影響は限定的だと指摘する。「日本の対中援助（ODA）の終了、日本社会における中国の好感度の低さ、外務省権力の縮小、首相官邸の権力の上昇を考えると、中国はずっと日本に影響を与えるための代替手段を模索してきた。しかし、特にロシアや中国の政府高官との接触には強い規制がある」と増田氏は言う。
「中国は人民解放軍（PLA）が主催するシンポジウムの招待で、日本の退役将校との関係を深めようとしている。しかし、日本では民間人が政策の大半を握っているため、そうはいかない」。このため「中国が日本で影響力ある作戦を成功させるのは難しい」と結論づけた。
国際台湾研究所のラッセル・シャオ執行長は2019年、米シンクタンク・ジェームスタウン財団の調査報告「日本での中国共産党の影響力作戦の予備調査（A Preliminary Survey of CCP Influence Operations in Japan）」を発表。中国が日本で影響力を行使するために使用しているいくつかの中国共産党中央委員会の統一戦線工作部（統戦部）の手段について詳述している。シャオ氏は報告の中で、日本に影響を与えるために、孔子学院、日中友好協会、貿易協会、日本文化交流など、さまざまな統戦部の関係機関を列挙している。
しかし、CSISの報告では、こうした在日中国組織の活動は「成功」していないとの見方を紹介している。法政大学の福田まどか氏はインタビューに答えた。「日中友好協会は、日本人の中国文化に対する親近感を求めているが、対中感情の悪さから、日本人は協会の活動に参加しようとしない。また、協会の活動手法は日本の文化に合っていない」
報告は、自民党幹事長の二階俊博氏とその派閥議員の汚職事件について詳述している。二階派の秋元司・衆議院議員が、日本への統合型リゾート（IR）進出を試みていた中国のカジノ企業関係者から、日本国内に無申告で数百万円の現金を受領した事案だ。
自民党の強力な親中派・二階俊博議員は「故郷の和歌山の動物園に、中国から5頭のパンダを連れてくる」ほどで、2019年4月に安倍晋三首相の中国特使として習近平中国主席と会談した。米国の反対意見にもかかわらず、広域経済圏構想・一帯一路への日本の協力を伝えた。
2019年12月、秋元議員は中国企業でオンラインスポーツくじ提供企業「500ドットコム」から総額370万円の賄賂を受け取った疑惑で逮捕された。500ドットコムのヒット株主は、清華大学の完全子会社である清華紫光集団だ。
スポーツくじで中国国内ビジネスに苦慮する500ドットコムは、日本に収益源を探した。500ドットコムは2017年7月に日本法人を設立して1カ月後、沖縄でカジノビジネスの可能性を議論するシンポジウムを開催した。秋元氏も基調講演者として招かれ、講演料200万円を受けとった。
報告書著者は「中国絡みの贈収賄スキャンダルは日本ではほとんど報道されないが、今後も両国の相互関係が深まっていけば、汚職事件が繰り返される可能性が高まるだろう」と指摘している。
中国人留学生を通じて
中国共産党は、世界中の在外華人を影響力を持つ「駒」として見ている。東京の国際基督教大学のスティーブン・ナギー教授は「中国（共産党）が在日中国人の見方をどのように形成したいかを見る必要がある」と説明する。担当した中国人留学生たちは、香港などの共産党が情報統制する事情について「用意された言葉を持ってきていた」と述べた。
「メルボルンでもカナダでも同じだ。中国の学生たちは、中国大使館からのネタを元に（学校や教師、他学生に）怒鳴り散らす。「国費留学生はお互いにそれぞれ監視している。学内に3人以上党員がいれば、一緒に行動しなければならない」「もし他の学生が敏感な問題を話せば、彼らは話題を切り替えるだろう」「姉妹都市提携などについては、筋書き通りの説明しかしなかった」報告は、姉妹都市を統戦部の中国人民対外友好協会が管理していると付け加えた。
日本の世論、ネガティブな対中感情が防護壁
日本は、中国に対して世界で最もネガティブな考えを持つ国として際立っている。2019年ピュー・リサーチの世論調査によると、日本人の中国に対する否定的な見方は、調査対象となった34カ国の中で最も高く、85％の否定的な見方を示した。
法政大学の菱田正晴氏は、次のように分析する。「1989年の天安門弾圧、中国が社会主義の原則を守らなかったという日本左翼への裏切り、中国での日本人研究者の逮捕などに嫌悪感が強い」と話した。また、ネガティブな報道を求める国民の声に呼応して、ニュースも否定的な側面を報道するようになったと指摘した。
歴史的な背景からも、長らく中国の権力を警戒してきた日本は、西洋諸国のような競争力ある民主主義国に比べて、中国の浸透工作が効果を出していないと指摘する。さらに、日本は超党派的な中国への警戒心と中国の歴史や文化への親近感から、今日の共産党政権による悪質な活動に危機感を持っている。自民党よりもずっと親中とされる民主党政権でさえ、尖閣諸島の領有権では強硬姿勢を見せている。
「中国が日本に影響を与えることができないのは、特に2000年代に領土問題が表面化して以来、中国の自称『平和的』な台頭に対する懐疑的な見方を含む、ネガティブな世論によるものと分析する。これは、800万人もの中国人観光客が来て経済効果をもたらしているにも関わらず、好転しなかったことからも伺えるという。
思想的に同調する政治家、創価学会
CSISの報告は、中国との結びつきや思想的背景から、日本の仏教団体である創価学会とその関連政党・公明党が、彼らの提唱する平和主義的な思想から、中国に同調的であると指摘する。
日中関係の回復と改善に向けて、公明党の竹入善勝党首は1971年6月に訪中した。公表された記録によれば、竹入氏は周恩来首相との会談で、中国共産党側の意向を汲み取り、日中国交正常化の共同声明に反映させた。メモによれば、声明には日米安保条約や日華（日蒋）条項に触れないと話していた。また、会談では、70年代は日中ともに尖閣諸島領有権をめぐる話題は重視していなかった。さらに、中国は、日本に戦争賠償を求めておらず、戦後対応には漠然ではあるものの満足していたという。
公明党のウェブサイトによれば、1964年の党創立以来、「日中関係の正常化の推進」が優先事項だと主張している。CSISの関係者インタビューによると、中国共産党は、創価学会を日本の憲法9条維持のため、政権与党に影響を与えるための「味方」とみているが、宗教団体であることから距離を置いているという。
2018 年9月、公明党の山口那津男現党首は、周恩来氏の母校である天津の南開大学を訪問した。同月、中国共産党が後援する中国人民対外友好協会は、池田氏の中日関係への貢献を評価して表彰した。2016年8月、南シナを巡って日中関係が悪化した際には、中国国営テレビCCTVの子会社ケーブルテレビ番組で、周恩来と池田大作の友好関係についてのドキュメンタリーを放映した。
思想的に対中融和を促す人物として、CSISの報告は鳩山由紀夫氏を名指しする。贈収賄の記録はないにもかかわらず、鳩山氏は、日米同盟に疑問を投げかけたり、中国主導のアジア国際開発銀行（AIIB）の国際諮問委員会に参加するなどして一帯一路の日本参加を促している。
いっぽう、CSIS研究員でジョージタウン大学のマイク・グリーン氏は、インタビューに対して、鳩山氏が2009年首相在任中に提案した「東アジア共同体」設立は、中国の情報機関が鳩山氏を通じた対日影響工作だったが、日本の情報機関がその試みを阻止したと語った。
（翻訳編集・佐渡道世）
やっぱり中国がやってるじゃん(怒)
https://www.epochtimes.jp/2020/09/62127.html
「24時間、人の声が聞こえる」中国当局によるエレクトロニック・ハラスメントの恐怖
日本では「エレクトロニック・ハラスメント」は馴染みのない言葉だ。しかし、中国当局は、幹部らの汚職行為を告発した一般市民への報復措置として、これらの非致死性兵器を使って精神的な苦痛を与えている。
エレクトロニック・ハラスメントとは、電磁波や超音波などを使い、対象者に内部障害、精神疾患と同様の症状を発病させる非致死性兵器の一種とされる。電磁波攻撃、マイクロ波聴覚効果、聴覚を介さないボイス・トゥ・スカル（V2K、脳内音声）技術などが使用される。
中国江西省に住む汪海榜さんは、08年以降、毎日24時間マイクロ波聴覚効果技術による脳内音声送信に悩まされている。汪さんは15年から北京市の中央政府に陳情活動を行った。19年、公安部（省）陳情窓口担当者は汪さんに対して、全国の県レベルの警察機関であれば、人間の脳を観察し、その思考を盗聴する設備を配置でき、マイクロ波を対象者に照射して脳内音声を送信できると返答した。
汪さんの父親は骨董品ビジネスを展開している地元で有名な実業家だ。裕福な家庭で育った汪さんは、04年に南昌大学を卒業した後、広東省にあるハイテク企業に就職した。
汪さんは08年、江西省武寧県公安局（警察署）の邱国華・局長の腐敗問題を地元の規律検査委員会に通報した。しかし、地元当局のトップは邱局長らの不正を隠ぺいするため、告発者である汪さんを連行して暴行し、さらには脅迫した。これ以降、汪さんは毎日「武寧県の方言で話す人の声が聞こえるようになった」という。この現象について、汪さんは、以前に公安から聞かされた警察当局の脳内音声ではないかと考えている。
兵器としてのエレクトロニック・ハラスメント
「これは毎日、24時間続いている。頭の中でずっと人の声がしていて、私を誹謗中傷し、罵倒し続けている。多いときは1日で十数人、少ないときでも5、6人が順番で絶えず私に対して罵声を浴びせ続ける。夜は寝れず、昼も精神的な苦痛を受けている。しかも、その声は他人に聞こえず、私にしか聞こえないのだ」
この長期的な音声攻撃で、汪さんには頭痛、めまい、嘔吐、頭重感、呼吸困難、倦怠感、胸の圧迫感の症状が生じ、11年退社を余儀なくされた。15年、汪さんは北京市で不動産ビジネスをしながら、公安部、国家信訪局、中央規律検査委員会などの中央政府機関を回り、陳情活動を行い始めた。しかし、18年に激しい頭痛が続き、汪さんは事業をやめて無職になった。
中国国営メディア・新華社通信は2019年1月15日、中国国防報による軍事目的のエレクトロニック・ハラスメントに関する記事を転載したことがある。
それによると「脳科学技術には、限りない軍事価値がある。これを現代の戦場でインテリジェント化された脳控（エレクトロニック・ハラスメント）武器の研究開発・運用に用い、三無（無人、無形、無声）戦争の発展を推進していく」と書かれている。
また、記事は「エレクトロニック・ハラスメントの兵器的な目的は、敵の肉体を消滅させるのではなく、敵の意志を制御することだ。これは、戦争で勝つ方法は『破滅させる』から『操って支配する』に変わったことを意味する。しかも、新しいエレクトロニック・ハラスメント技術では、人間の脳にチップを埋め込む必要がなく、電磁波、光線、音波、匂いなどを媒体にできる」という。
汪さんによれば、公安部陳情窓口の担当者もまた警察当局による電磁波攻撃やV2K送信が存在すると認めている。担当者は「経済犯罪や刑事事件の容疑者に対して、従来の盗聴器などではなく、電磁波やレーザー、マイクロ波などを使って、容疑者の大脳活動を観察し、脳波を制御して言動を監視している」ことを明らかにした。
汪さんは、精神疾患を患っていないことを証明するため、北京協和医院で脳のMRI検査を2回、北京大学付属病院で脳のCT検査を1回受けた。いずれの検査でも、異常は見つからなかった。
汪さんは全国各地にいるエレクトロニック・ハラスメントを受けている被害者と連絡し合った。汪さんによると、中国国内でその被害者は数万人に上る。複数の被害者が、汪さんと同様に「24時間、頭の中で人の声が聞こえる」と訴えた。なかには、苦痛に耐えきれず自殺した人もいる。
「今、中国当局のV2Kシステムは移動通信網のようなネットワークになっており、遠隔操作ができる。このため、私は北京に行っても、上海に行っても、飛行機、あるいは地下鉄に乗っている時も、常にマイクロ波に照射されて脳内音声を送られるのだ」
近年、中国では、ますます多くのエレクトロニック・ハラスメント被害者が声を上げている。19年9月、中国の報道機関に勤務する王さんも、大紀元に対して、エレクトロニック・ハラスメントの被害を受けたと話した。
王さんの姉は米国に留学後、ブッシュ元大統領（息子）の科学技術顧問の一員となった。中国国家安全当局は王さんに、姉に関する情報を提供するよう要求した。王さんは拒否した。16年から、王さんは異常な音が聞こえるようになったという。王さんは頭の中の「声」と対話したことがあり、中国軍の情報機関である総参謀部第二部と第三部が関与していると知った。
18年7月、湖南省出身の董瑤瓊さんは、上海で習近平国家主席の宣伝ポスターに墨をかけ、「暴政に反対！共産党からエレクトロニック・ハラスメントを受けている！国際組織による調査を求める」などと訴え、この様子をネット上で配信した。その後、当局は董さんを連行し、地元の精神病院に拘禁した。
また、18年5月、米国務省は、中国広州市にある米国の総領事館の職員1人が2017年末～18年4月まで「かすかで曖昧な、異常な音と音圧を感じた」との報告を受けたと明らかにした。当時、ポンペオ米国務長官は、同事件は2016年～17年にかけて、キューバ・ハバナにある米国大使館の職員が受けた健康被害と酷似していると述べた。
（記者・張北、翻訳編集・張哲）
